介護事業所で活躍する【理学療法士】の役割とは？
2022年7月7日
理学療法士を知っていますか？彼らは一言で言うとリハビリテーションの専門家です。
通常は病院や整形外科などに勤務することが多いですが、
近年デイサービスや高齢者施設などの介護業界に就職する人が増えてきています。
そこで今回は、理学療法士の果たす役割や、介護事業所で理学療法士を採用する際に心がけることをご紹介します。
利用者の運動機能改善をサポート
理学療法士は『理学療法士および作業療法士法』に基づく国家資格で、
『PT(Physical Therapist)』とも呼ばれています。
理学療法士の仕事は、病気や怪我などによって身体に障がいが残ってしまった人に対して、
基本動作能力(寝返り・起き上がり・立ち上がり・歩き)や日常生活動作(ADL)の改善を支援することです。
体操や歩行訓練などの運動療法や、マッサージや電気治療などの物理療法を用いて、
身体機能が低下するのを防止したり、
日常生活への復帰ができるようにしたりを目標に効果的なサポートを行っていきます。
いままでこういったリハビリは病院や整形外科などのクリニック、
リハビリテーションセンターなどの医療機関で行われるのがほとんどでしたが、
最近では介護老人保健施設や特別養護老人ホーム、
有料老人ホームなどの入所施設で理学療法士が採用されるようになりました。
さらに、在宅介護を希望する高齢者が増加している背景もあり、
デイサービスやデイケアなどの通所施設や訪問看護ステーションなどへ就職する理学療法士も増えています。
介護の現場では、医療機関に比べて長期にわたり利用者の生活に関わることになるため、
理学療法士によるリハビリの重要度も高まります。
利用者に合った福祉用具の選定や調節をしたり、
自宅で生活できるような住環境の整備をサポートすることも理学療法士の仕事の1つです。
ケアマネジャーや介護スタッフとも連携しながら、情報の伝達を行う重要な役割も担っているのです。
理学療法士を採用したいと思ったら
では、実際に介護事業所で理学療法士を採用する場合にはどのようなことに注意すれば良いのでしょう。
一般的には、利用者との信頼関係が築けるコミュニケーション能力があることや、
行動力と状況を見て対応する力があることなどが求められる資質と言われています。
さらに、利用者の声に“傾聴”する力や、現状把握のために“情報収集”する力なども必要な能力だと言われています。
理学療法士の資格を持っているだけで、その人が介護の業界に向いているとは限りません。
一方で事業所によっては理学療法士が本来の業務に全うできないケースもあり得ます。
人材不足の介護事業所では、理学療法士にも介護業務のサポートを求められる場合もあり、
本来の業務ができないがためにモチベーションが低下したり、離職につながったりしてしまします。
この先、さらに高齢化が進む日本において、
病気や怪我からの機能回復や運動機能の維持だけにとどまらず、
健康状態を維持したり介護予防に向けてはたらきかけたりができる理学療法士の需要は増していくと考えられています。
介護の分野では、その専門性を活かすことで個々の利用者に合わせたリハビリをおこなっていくことも可能となります。
利用者やその家族のニーズに応えられる介護事業所を目指して、理学療法士の力をかりるのも良いのではないでしょうか。
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